有給休暇の繰越計算。
残日数と消滅日を、
ひと目で。

年次有給休暇は原則として付与日から2年間有効です。このツールは付与日の2年後の前日を消滅予定日として表示します。たとえば2025年4月1日付与なら2027年3月31日です。会社独自の上乗せ・積立制度がある場合は就業規則を確認してください。

基本となるのは、前年に付与された有給のうち、まだ有効期限内で使っていない日数です。10日付与され3日取得した場合は7日を繰り越す計算になります。付与日数は勤務条件によって異なるため、全員が同じ日数を繰り越せるわけではありません。

前年分20日が未取得で残り、新たに20日付与された場合は合計40日になります。すべての人に40日あるという意味ではありません。実際の付与日数・取得日数・期限で残数は変わり、会社独自の休暇制度も別途確認が必要です。

年度が変わるだけで、期限内の有給が一律になくなるわけではありません。判断の基準はそれぞれの付与日と有効期限です。このツールは4月1日などの一律の年度切替ではなく、実際の付与日ごとに計算します。

本ツールは取得日に有効な有給のうち、消滅予定日が近い古い分から消化します。これは計算上の前提です。会社の就業規則や管理方法によって充当順序が異なる場合があるため、勤務先の記録と照合してください。

半日休暇は0.5日単位で入力できます。時間単位年休の時間枠・日数換算には対応していません。時間数を自己判断で日数に換算して入力せず、勤務先の管理方法を確認してください。

未取得なら取得履歴を空欄にして計算できます。すでに取得していて残数しか分からない場合は、付与当初の日数と取得履歴を有給管理簿で確認してください。残数を付与数に置き換えると、繰越時点の正確な日数を再現できません。

はい。取得予定日と予定日数を入力すると、その日に有効な付与分から差し引く試算ができます。ただし「本日時点の有効残数」にも予定の消化を反映するため、実際の現在残数を確認する場合は未来の取得予定を外してください。

付与・取得履歴の不足や重複、未来の取得予定、会社の充当順序、時間単位年休、独自の積立制度などが原因として考えられます。まず付与回ごとの日付と日数を照合し、警告された未割当の取得がないか確認してください。本ツールは年5日の取得義務の達成判定には対応していません。

付与日・取得日・日数は外部送信せず、計算・端末保存・ファイル生成をブラウザ内で行います。サイト改善のため、ページ閲覧・CTAクリック・計算成功のイベントを計測しますが、入力履歴はその計測に含めません。保存したファイルには履歴が入るため、共有先を確認してください。

付与回ごとの付与日数・消化数・翌年繰越数・有効残数・消滅予定日と、入力した取得履歴、計算条件を収録します。未入力時のサマリーは計算例と明示した雛形です。入力を変更した後は、変更後の履歴で再計算して保存できます。